−資源・食料価格高騰の原因と今後の展望−

原油など資源・食料価格の高騰は、中国など巨大な人口を抱える新興国の驚異的な経済成長によるものか、あるいはヘッジファンドやオイル・マネーなど巨額投機資金の流入によるものか。米国サブプライム問題に端を発する金融危機は資源・食料価格高騰とどうかかわっているのか。21世紀に入って大きく変貌する世界経済の複雑な動きを解明し、今後のシナリオを提示する。

霧島 和孝

城西大学現代政策学部教授
東京大学経済学部卒。「NHK日曜討論」「ニュース・ステーション」などの出演でテレビでもおなじみのエコノミスト。
(株)住友生命総合研究所上席主任研究員、参議院内閣委員会調査室客員調査員を経て、現在に至る。

資源･食料価格の高騰は、世界経済の構造変化がもたらした結果であると同時に、次なる変化をもたらす要因ともなる。第１次、第2次石油ショックの時に日本の産業経済は大きく変貌した。
今回も資源価格の高騰が産業経済に変化をもたらす可能性があるが、一方で70年代と今では日本経済を取り巻く環境は異なる。四半世紀ぶりの資源インフレが日本の産業経済にどのように影響するのか考察してみる。

コーディネーター：渡邊 博子〈城西大学現代政策学部准教授〉

鈴木 明彦

三菱UFJリサーチ&コンサルティング調査部 主席研究員
早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディー行政大学院卒。日本長期信用銀行（現新生銀行）調査部、長銀総合研究所を経て現職。
著書に『2008年日本はこうなる（共著）』、『腐り行く日本というシステム（翻訳）』他。

資源価格の高騰は、化石燃料から再生可能エネルギーへのシフトを促し、リサイクルの経済性を改善するなど環境対策上プラスに働く一方で、その反作用もある。足下で生じつつある環境問題への影響について欧州と対比しながら考察する。

コーディネーター：石井 雅章〈城西大学現代政策学部講師〉

竹ケ原 啓介

日本政策投資銀行 公共ソリューション部課長・企業金融第5部課長
一橋大学法学部卒業後、日本開発銀行（現 日本政策投資銀行）入行。同行調査部、政策企画部、ドイツフランクフルト首席駐在員を経て2008 年７月より現職。
著書に『環境ビジネスの動向』『都市のルネッサンスを求めて』など。